今日のエッセイ-たろう

短期視点が増えていると言われるけど…。2023年7月13日

今度の「サッカー女子ワールドカップ」は、どうやら地上波で中継されることはないらしい。普段からWEリーグを見ているわけではないので、こんな時ばっかりミーハーな気分だけど、やっぱり日本代表として国際試合に出場するのだから、中継してほしいと思ってしまう。

比べるのもおかしな話だけれど、メジャーリーグのオールスターはちゃんと地上波で中継されていた。大谷選手など、注目の日本人選手もいるし、メジャーリーグは注目度が高いのだろうか。放送権利のことは詳しく知らない。ただ、テレビで中継しても元が取れるだけの注目度があるんだろうな、とは思う。

もしかしたら、女子ワールドカップは日本の民法放送局にとって視聴率が稼げないコンテンツだと考えられているのかもしれない。個人的にはとても見たいと思うのだけれど、ぼくみたいなのは少数派だと思われているのだろうか。更に空想を重ねると、放映権の獲得にかかる費用とリターンが見合わないということなのかもしれない。真相は知らない。

リターンが見込めないのであれば、投資は控える。というのは、よくある話なのだろう。当然ではあるのだけれど、どうもリターンのを短期的に考える傾向が強くなっているような気がする。四半期ごとの決済に反映されるとか、長くても当期中の決算に反映されるとか。そのくらいの時間軸でリターンを考えている。

短期軸でのリターンは必要だけれど、視点を長く持たないといけないこともあると思うんだ。女子サッカーを例にあげると、広く知ってもらうための試合中継なんかはあっても良さそうだ。試合が面白いかどうかは、とにかく見てもらわないことには始まらない。見てもらって、それでもつまらんと思うのなら仕方がないけど、そもそも知る機会が無いのでは、潜在ニーズを掘り起こすことには繋がらない。

もしかしたら、の話だけど。将来女子サッカーに注目が集まるようにすることが出来たら、テレビはユーチューブよりもずっと優位なんじゃないかな。とにかくスポーツ中継っていうのは、リアルタイム性が求められるでしょう。ネット上にも中継できる放送局はあるけれど、既存のネットワークを活用できる地上波は有利だと思うんだよね。

無責任な論を更に展開してしまうけど、もし上記のような状況を作り出そうと思うなら、放送局がムーブメントを作り出さなくちゃいけない。目先の収支を考えるのじゃなくて、もっと先を見越した投資が必要だ。昨今、サウジアラビアが国を上げて有名なサッカー選手を集めているのだけれど、もしかして将来的な注目度を作り出そうとしているのかしら。と想像してしまう。

魅力が失われつつあるテレビにおいて、スポーツ中継っていうのはコンテンツとして有力というように見えるのだが、違うのかな。

コツコツと長期的に投資を積み上げていく。という意味では、教育がある。だいたい、今やっている子供教育が結果として実を結んだかどうかなんて、数十年先になって「わかるかも?」というくらいのもの。下手をすると、数世代後になってから気がつくこともあるだろうしね。

よくわからないけれど、良いだろうと信じられるものに長期的に力を入れ続ける。なかなか難しいのだろうな。現代では、政治も思想も細かく入れ替わるから、継続すること自体が困難なのだろう。宗教が宗教という言葉で表現されるよりも前の時代のほうが、継続的に教育に投資をし続けることが出来たのかもしれない。

良さそうだなと思う根拠をしっかり勉強して、判断して断行し続ける。続ける中で、無限の改善を繰り返し続ける。「あの時、反対側の選択をしていればよかった」などと思わないように、一所懸命に取り組む。そのくらいしか人間に出来ることはないのかもしれない。というのは、会社の経営の中で感じることだ。

うまく行かないことばっかりだけどさ。そのくらいの覚悟じゃないと、なんにも出来なくなっちゃうからね。

今日も読んでくれてありがとうございます。サッカー好きの端くれとして、ワールドカップみたいにおっきなイベントは注目されていいと思っている。もっと注目されるように工夫して利用したって良いくらいだ。だから、ぼくらがサッカーを気軽に楽しめる環境にして欲しいんだよね。というファンの遠吠え。

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武藤 太郎

1978年 静岡県静岡市生まれ。掛川市在住。静岡大学教育学部附属島田中学校、島田高校卒。アメリカ留学。帰国後東京にて携帯電話などモバイル通信のセールスに従事。2014年、家業である掛茶料理むとうへ入社。料理人の傍ら、たべものラジオのメインパーソナリティーを務め、食を通じて社会や歴史を紐解き食の未来を考えるヒントを提示している。2021年、同社代表取締役に就任。現在は静岡県掛川市観光協会副会長も務め、東海道宿駅会議やポートカケガワのレジデンスメンバー、あいさプロジェクトなど、食だけでなく観光事業にも積極的に関わっている

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